12月8日、講師に佐藤達郎氏（多摩美術大学教授）を招き、広告セミナー「これからの地域広告、そのヒントを探してみよう」を新潟日報メディアシップ日報ホールで開催、約90名が参加した。
　佐藤氏は、地域広告目線で3つの観点から、これからの地域広告についてのヒントを探った。まず「地域移住者の意識変化」という観点。コロナ禍を経て人々の意識が「集中」から「分散」へと変化し、在宅ワークが進みクリエイティブ・クラスの地方移住、東京と地方の二拠点居住に拍車がかかった。日本広報学会のプロジェクトで、長崎県壱岐島など全国3か所を訪問し、移住者へのアンケートを行い結果を分析した。
　次に「全国展開事例や海外事例」という観点。一見身近に感じられない事例や事象の中にも、発想のヒントは見つけられる。身近なところでは真似にならないようにヒントを探すのは難しい。2年超となるコロナ禍生活を経て、2022年に目立った広告事例は「『自社製品売込』」と『社会課題解決』の中間としてのビジネス仲間応援」と「個人的な事象・家族にまつわる『エモーショナル表現の復権』」の2つ。
　最後に「今後必要となる『広告に関わる人の力』」という観点。「左脳と右脳の統合力（アイデア）」とそれを実行する実現力（プロデュース）が重要。この2つは広告に関わる人に必要な「根本的な力」であり、今後ますます必要性が高まっていく、とまとめた。